ISO14001有効活用セミナーはテクノファISO研修で

国府　保周 （こくぶ　やすちか）

• 経歴
  • JRCA登録QMS主任審査員・CEAR登録EMS審査員補、経営システム・コンサルタント
  • 日本品質管理学会 QMS有効活用部会
  • ISO 9001改正国内WGメンバー
  • 大手産業機械メーカー、㈱エーペックス・インターナショナル（ISOコンサル、研修事業）、 (株)日本ISO評価センターを経て、現在テクノファ技術顧問としてQMS/EMS関連コースの 教材開発、講師を担当。また、フリーの立場で、審査、コンサルティング活動を実施。
• テクノファにおける担当コース
  • ＜ISO 9001関連＞
    • 審査員研修コース、審査員CPDコース、内部監査員コース、内部監査員スキルアップコース、 QMS活性化のための内部監査レベルアップコース、その他組織のご要望に応じた各種セミナー、研修等
  • ＜ISO 14001関連＞
    • EMS活性化のためのコース
• 主な著書
  • 『ISO 9001/14001 内部監査のチェックポイント200』（日本規格協会）
  • 『活き活きISO内部監査』（日本規格協会）
  • 『活き活きISO 9001』（日本規格協会）
  • 『活き活きISO 14001』（日本規格協会）他

＜資格講師インタビュー＞
国府保周（こくぶやすちか）氏は、書籍『活き活きISO 14001－本音で取り組む環境活動』や、雑誌記事、講演などを通じて、企業が環境活動に取り組む姿勢について説いている。コース開催に先立って、「このコースで何を学び取ってほしいか」などをインタビューした。

誰しもISOの言葉が嫌い

――EMSを導入しても、なかなか定着しないという話をよく聞きます。
国府　EMS、つまり環境マネジメントシステムというと、どうしても、ISO 14001という規格が、先に立つようです。しかし規格の専門用語を耳にするだけで、それ以上聞きたくないという人もいます。特に“環境側面”という語が不人気ですが、是正処置やパフォーマンスという言葉、それからＥＭＳという略称も嫌われているようです。気持ちにバリアが張られると、そこで思考が止まります。

意味や意義を納得できると人は動いてくれる

――そうすると、言葉を変えればうまくいきますか。
国府　もっと本質的なことは、「環境活動として何に取り組むか、なぜ取り組むか」を、しっかり描き出すことでしょう。突然「環境に関して、これをやってくれ」と言われても、理由も分からないならば、誰も動いてくれません。意味や意義を明確にして、説いて回る。できれば、頭で分かるのではなくハートで分かってもらってこそ、続くというものです。人に動いてもらうことは、マネジメントの大きな柱です。だからこそ、環境“マネジメント”システムなのです。

経費が減ることは、環境に優しいことが多い

――では、どんなことに取り組めばよいのでしょうか。
国府　環境関連の法令・規制を守ることは大前提です。昔からよく言われている「紙・ゴミ・電気」も、取り組む値打ちはあります。自分の仕事の仕方を工夫して効率が上がれば、無駄なエネルギーを使わなくなります。建設業で工期を短縮すれば、たいてい環境影響は小さくなりますね。不良品が出なくなれば、無駄な資源やエネルギーを使わなくなるし、人件費が削減できて、しかも気持ちに余裕が出れば、新しいことを考えることもできます。使う材料を、特殊なものでなく、世間によくあるものに変えれば、希少資源の使用を減らせて、材料費が下げられるケースも多いです。これらはたいてい経費の節減に結びつきます。もちろん、経費節減すべてが環境影響低減ではないですが、経費節減に結びつく構図を描き出せれば、企業として環境に取り組みやすい下地が生まれます。

何かが変化するとき。そこに環境への取組みテーマがある

――こうした工夫には限界があるように思います。
国府　そのとおり。日常業務の工夫だけでは、おのずと限りがあります。新しいことを始めるときや、大きく変えるときこそ、環境上の大きな変革のチャンスです。製品を設計する、設備を導入する、製造方法や輸送方法、管理方法などを設定する、外部委託先を選ぶ、徹底したＯＡ化をはかる。こうした「決める」の場面が、環境上の大きな変革の場面なのです。そして是正処置や予防処置。また同じ問題を再発させない、できれば問題が起きていないうちに手を打っておく。不良の低減も環境上の変革点の１つでした。これらは、すべて「著しい環境側面」を決定する場面といえます。

企業の中にマネジメントシステムは1つ

――何となく、品質マネジメントシステムの話のように聞こえますが。
国府　変革点でよく考える必要があるというのは、環境も品質も、そして安全や財務でも同じです。どのマネジメントシステムでも、基本は「決める」と「続ける」の２つから成ります。そして、それらを考える場面は共通していることが多い。ならば、品質と環境のマネジメントシステムを別々に持つよりも、1つにまとめ上げた方が、合理的です。本来、企業は、安全や財務、そしてその他の要素までをも含めた、単一のマネジメントシステムとして、統合というよりも、融合させた形で動いているのが、自然な姿のはずです。

環境は任意性の高い活動

――それ以外には、何かありますか。
国府　環境は、任意性の高い活動です。品質に問題があれば、お客さまからクレームが来ます。製品安全にしろ、労働安全にしろ、安全上の問題があれば、企業の信頼が揺らぎます。財務面に問題があれば、企業が立ちゆかなくなります。それに対して環境は、法律に触れない範囲ならば、通常は経営に支障は生じません。したがって、先ほどお話ししたように経費節減に結びつけるとか、売上増大に結びつけるなどを工夫しないと、高潔さだけでは続きづらいという面があります。

ビジネスとのつながりを描くことの重要性

――そのためには、どうすればよいですか。
国府　環境活動をビジネスに結びつけるのも、大きなポイントです。いまや、エコ製品というのは、有力なキーワードです。企業内だけで環境影響の低減活動を続けても、おのずと限度があります。たとえば省エネ型の製品を提供して、お客さまのところで使うエネルギーを減らせば、省エネ量のトータルを、極めて大きくすることも可能です。もちろん、お客さま側の経費節減にも結びつきます。売上が増えるならば、営業マンは喜んで売り歩いてくれますから、環境活動の推進力になります。

関係者に分かってもらうことの大切さ

――環境成果の公表も大切と伺いましたが。
国府　環境活動の結果は、経営者など上には行きますが、なかなか従業員には降りてきません。自分たちが頑張った成果が、どの程度のもので、どのように役立っているかが分かれば、今後の取組みにも力が入ります。自分たちの取組みの成果を、家族や友人にも自慢したいものですね。さらに外部に公表すれば、既存のお客さまだけでなく、新規取引を検討中のお客さまに、自社の姿勢や意気込みや、独自の環境技術を分かってもらえて、ビジネス上のメリットも出ます。雑誌やホームページで公表することで、これまで想定もしていなかった業種の企業から引合いがあって、新たな大口顧客を獲得した例もあります。こんな話ばかりすると、「下世話な環境活動」と映るかもしれません。しかし「使えるチャンスは何でも使う」のは、経営の基本です。企業内の機運が上がることで、さらに環境活動に拍車がかかるならば、それはそれでよいのではないでしょうか。

このコースの聞きどころは？

――最後に、このコースの聞きどころを教えてください。
国府　研修でも書籍でも、どうしても即効性のある特効薬を求めたがる人が多いように感じます。しかし、どんな業種・企業にもそのまま使えるような特効薬は、ありません。というのも、企業それぞれに歴史があり、社風や思想があるからです。この研修では、環境への取組みを、さらに一歩踏み込んで考えるためのヒントを、数多く提供するつもりです。できれば、研修会場で話を聞いている際に頭をよぎったインスピレーションを、自分の会社なりにどうするかを熟考して、膨らませるようにされると、自社にフィットした環境活動の強化に結びつくことでしょう。こうした研修ですから、質問や相談は大歓迎です。その際は、一般論でなく、具体的に尋ねてもらえると、具体的に回答できます。他の受講者とともに、会場内で、いっしょに考えてもよいと思います。せっかくの機会は、フルに活用したいものです。積極的な方を歓迎します。
――ありがとうございました。