Category Archives: つなげるツボ

附属書SLの理解3 | 平林良人の『つなげるツボ』

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■□■ 平林良人の『つなげるツボ』Vol.92 ■□■
*** 附属書SLの理解 ***
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■□■ 文書化した情報 ■□■

附属書SLの用語の定義「3.11 文書化した情報」は、
今回のキーワードの一つです。

新しい規格には、文書を作れ、記録を残せという要求はありません。

■□■ 文書化した情報の意図は ■□■

「文書化した情報」の意図は皆でルールを守り、
標準化するためには情報を消えないようにしておかなければならない
(消えない情報)、口頭で申し合わせることでは不完全であるという考えです。

そして記録に残して後日いろいろな証拠にすることも含め、
仕事に必要な時に、必要なところで、必要な情報が
見ることができるようにしておかなければならない、
という要求につながっています。

「文書化した情報」は、文書、見本、デザイン画、床に貼られたテープ、
壁に掲げられた写真、チャート等、消えないようにしてある情報全てが
文書化した情報(documented information)に該当します。

ISO/DIS9001「7.5.3 文書化した情報の管理」では、
上記のことを「文書化した情報が、必要なとき、必要なところで、
入手可能かつ利用に適した状態である」と要求しています。

■□■ マニュアルに関する要求がなくなった ■□■

附属書SLの要求事項には「○○マニュアルを作らなければならない」という記述、
「管理責任者を任命しなければならない」という記述はなくなりましたが、
その意図する機能が削除されたわけではありません。

規格が○○マニュアルの文書化を要求すると、
その意図を明確に理解せずに形だけを整える弊害が目立ってきたので、
敢えて要求しないことにしたといわれています。

現在、組織に品質マニュアルがある、あるいは管理責任者いる、
そしてそれらが規格の意図する通りに機能しているならば、
それらを無くすことはありません。

現状のまま、機能するように継続させていけばよいと思います。

以下は、品質マニュアルでこの1年間受けてきた主な質問とそれに対する回答です。

■□■ Q&A ■□■

【Question】:
ISO9001は8章から10章に増えますが、マニュアルも更新しなければなりませんか?
また、現行のマニュアルの箇条のなかに、規格改正によって追加された内容を
盛り込めばいいのでしょうか?

【Answer】:
改正されるISO9001は、品質マニュアルを要求していません。

しかし、要求がなくなったからといって品質マニュアルを捨てるという
判断は組織のQMSのためにならないと思います。

品質マニュアルを維持することで、規格の変更部分を知り、
差分がわかり、新しい規格を理解することにつながります。

品質マニュアルの対応について、次の4つのオプションが考えられるので、
参考までにご紹介します。

1.現状のマニュアルのままでよいとして、基本的には変えない。
ただし、新しい要求事項については記述を追加する。

2.新しい規格の構造に合わせて中身を変える。

3.組織が持っている事業説明書などにISO9001やISO14001の
要求事項を該当箇所に書き込む(事業マニュアル)。

4.会社の品質保証体系図、レイアウト図や組織図などに規定されている
ルールの一覧表を書き込む。

いずれにしても、現状のものを活かしつつ、移行期間の3年間の間に、
規格の要求事項が変わった個所について内容を最新化すればいいのでは
ないのでしょうか。

その際、ISO/DIS9001ではマニュアルの構造までを附属書SLに
統一することはないと明確に言っています。

■□■ 規格と同じ用語、構造を使う必要はない ■□■

A.1(ISO/DIS9001:2015 附属書)構造及び用語

この規格の箇条の構造及び一部の用語は,
他のマネジメントシステム規格との整合性を向上させるために,
JIS Q 9001:2008から変更している。

この構造及び用語の変更を,組織の品質マネジメントシステムの文書に
反映させる必要はない。

箇条の構造は,組織の方針,目標及びプロセスを文書化するための
モデルではなく,要求事項を首尾一貫した形で示すことを意図している。

組織の品質マネジメントシステムの文書の構造にこの規格の構造を
反映させるという要求事項はない。

以上

附属書SLの理解2 | 平林良人の『つなげるツボ』

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■□■ 平林良人の『つなげるツボ』Vol.91 ■□■
*** 附属書SLの理解 ***
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■□■ トップのリーダーシップ ■□■

箇条5「リーダーシップ」には、
今回初めて”リーダーシップ”という用語が登場しました。

これは、トップがマネジメントシステムに
あまり関与してこなかったのではないかという、
ISO規格作成者の問題意識によるものです。

自分たちのISOマネジメントシステムを、
自分たちの業績を上げるツールとしてトップが自ら先頭に立ち、
積極的にかかわる必要があるというということが規格の要求です。

リーダーシップ及びコミットメントの実証が求められています。

■□■ トップ不在のマネジメントシステム ■□■

事業プロセスとISO9001/ISO14001要求事項とを統合することも、
トップに要求しています。

トップ不在と組織実態と整合しないISO規格の活用
(認証のためだけの仕組みづくり)という、
世界中に広がる弊害を軽減するには、

日常の活動とISOマネジメントシステムとを
統合させなければならないという要求を必要であると
判断したのだと思います。

イギリスのノッティンガム大学が、
2010年にISO9001取得企業を調査したところ、
トップ不在の企業が多かったとレポートしています。

また監査で指摘されたことがフォローされず、
同じ問題が翌年も出てきて、
何のための是正処置かわからないということも指摘されています。

リーダーシップ及びコミットメントの実証とは、
トップは自らISO9001、ISO14001の構築を説明できなければ
システムは維持できないということを指しています。

今回のISO/DIS9001:2015国際規格案においては、
附属書Aにここまで述べたことが解説されています。

■□■ 事業プロセスとの統合 ■□■

箇条5.1「リーダーシップ及びコミットメント」に登場する
“事業プロセス”という用語はわかりにくいのですが、
プロセスを「活動」と置き換えれば理解しやすいと思います。

現行の規格でも「プロセス」がでてきますが、
これも「日ごろの活動」と捉えればいいと思います。

アメリカの著名な学者、マイケル・ポーターは、20年ほど前、
プロセス(活動)には「主要な活動」「支援の活動」「経営の活動」の
3つがあると説明しましたが、世界のどの組織においても仕事は
この3つに区分することができるという考えです。

主要な活動(主要プロセス)は、設計、製造、検査等、
製品・サービスに直接関与する仕事。

支援の活動(支援プロセス)は、経理や人事といった
会社全体の基盤を支える仕事。

経営の活動(経営プロセス)は、中期計画を作る、事業戦略を作る、
会社の方針を設定する活動を意味しています。

規格にでてくる事業プロセスもこの3つに分けることができますので、
規格要求事項をこれらの活動(事業プロセス)に一緒にすれば
(統合すれば)いいということです。

■□■ リスクと機会への取り組み ■□■

箇条6.1「リスク及び機会への取組み」は、
附属書SLとしてすべてのマネジメントシステム規格に
共通する内容です。

記されている
「XXXマネジメントシステムの計画を策定するとき、組織は、
4.1に規定する課題及び4.2に規定する要求事項を考慮し、
次の事項のために取り組む必要があるリスク及び機会を
決定しなければならない」
は、いままでどのマネジメントシステム規格にも無い内容です。

ISO9001:2008版である現行のISO9001規格には、
問題が発生する前に手を打てという「予防処置」が規定されていますが、
附属書SLにはこの要求は存在しません。

しかし、「是正処置」は残っており、原因を特定して除去すれば
二度と同じ問題は発生しないという再発防止の考え方は附属書SLにも
継続されています。

■□■ リスク”risk”の定義 ■□■

「3.用語及び定義」のなかの「3.09 リスク」の定義である
「不確かさの影響」では、
注記1に「影響とは、期待されていることから、
好ましい方向又は好ましくない方向に乖離することをいう」として
二つの方向があることを解説しています。

その注記4では、
「リスクは、ある事象の結果とその発生の”起こりやすさ”との
組合せとして表現されることが多い。」と述べています。

例えば、高所作業時には、墜落することが起こり得ます。

その墜落した結果のひどさと起こりやすさとの組合せを
「リスク」といっています。

今日は良くても明日がどうかはわからない。

そのような不確実なことの影響を考えながら、
マネジメントしていく必要があるでしょう。

注記4はいままで使われてきたリスクの定義ですが、
附属書SLではより単純な定義をしていることに注意したいと思います。

ただし、この3.09の定義に関しては、
個別分野ごとに定義を個別に決めてよいということになっています。

ISO/DIS9001においては、注記5が追加されています。

「注記5 “リスク”という用語は,好ましくない結果が
得られる可能性がある場合にだけ使われることがある。」

■□■ 機会”opportunity”の定義 ■□■

附属書SLには機会”opportunity”の定義はありません。

定義がない場合には辞書によるということになっています。

附属書SLでは良いことを「機会」といっていますが、
開発に成功する、市場評価が高まる、お客様から注目される、
特許が成立する等、起きることがマネジメントシステムに
良い影響を与えることを意味しています。

この機会は、次の事項のために取り組む必要があるものを
決定しなければならない、と附属書SLは要求しています。

a)品質マネジメントシステムが,その意図した結果を
達成できることを保証する。
b)望ましくない影響を防止又は低減する。
c)継続的改善を達成する。

以上

附属書SLの理解1 | 平林良人の『つなげるツボ』

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■□■ 平林良人の『つなげるツボ』Vol.90 ■□■
*** 附属書SLの理解 ***
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■□■ ISO9001を例として ■□■

 箇条4.「組織の状況」は、附属書SLの特徴とし特記されるべき部分で、
組織がどのような背景でXXXマネジメントシステムを構築するのかに関する
要求です。

XXXを「品質」としてISO/DIS9001を例にとって解説したいと思います。 

■□■ 4.1「組織及びその状況の理解」■□■ 

 「その品質マネジメントシステムの意図した成果を達成する組織の能力に
影響を与える、外部及び内部の課題を決定しなければならない」という
要求事項が出てきます。

このあたりはリアリティである実態の組織ではどこでも分析していることです。

課題のない組織はありません。
もしあれば、そのような組織はきっと長くは存続できないでしょう。

ISOはマネジメントシステムなので、
現在の良いレベルを今後も続けていくことを目的としています。

ISO9001の意図する成果とは、組織全員で製品の質をベストの状態に保ち、
お客様へ提供する製品の質に取り組むことにあります。

意図した成果は、不良率を減らす、お客様からのクレームを減らす等、
組織の事業年度で決めているものと一致するはずです。

つまり、「4.1」では、組織がいま進めていることを
そのまま書けばいいということになります。

■□■ 4.1「外部、内部の課題」■□■

 外部や内部のさまざまな問題を明確にしておくことも要求されています。

共通テキストには、「組織の能力」という用語がでてきます。
能力は、組織の人々、あるいは機械、エネルギー、建物、
マネジメント等にあるものです。

プロセスも能力を持っています。
この能力に影響を与える要因を決めておくことが要求事項にはあります。

人が変わる、機械が古くなる、劣化する等、いろいろな意味で
能力に影響する課題を決めておく必要があるのです。

ISOでは、外部及び内部の課題は、
組織が目的とする範囲内でかまわないと定義し、
それを越える課題を取り上げることは要求していません。

組織の能力に影響を与える外部課題としては、
法令規制などを上げることができます。

いろいろな法律、例えば建築基準法が変わり耐震性が強化されますと、
いままでの能力では対処できないことが出てきます。

内部課題では、組織変更、教育、予算、人材の入れ変わり、
レイアウト変更、要員の力量、技術力劣化、検査検出力、
お客様満足の把握、欠勤、処遇、定年等、いろいろなものが想定できます。

■□■4.2「利害関係者のニーズ及び期待の理解」■□■ 

 いままでの要求になかった利害関係者を
はっきりさせることが求められています。

これも、
お客様が何を期待しているのかをはっきりさせればいいことなので、
新たに文書を作る必要はありません。

利害関係者には、例えば直接のお客様と最終利用者、
下請けや部品メーカー、規制当局等が考えられます。

ISO14001では、顧客、地域住民、供給者、規制当局、非政府組織、
投資家、従業員が含まれるかもしれません。

このなかでは、
働いている人々が一番身近な利害関係者かもしれません。

その方々が質を担保するのだから、従業員がモチベーションを
保てなければ成果は上がらないということになります。

■□■4.3「 品質マネジメントシステムの適用範囲の決定」■□■ 

 適用範囲は、いままでなら○○株式会社、○○工事、
○○建設○○事務所、全社等、カバーする範囲が
証明書に書かれているだけでした。

それが今回から、「4.1」で規定する外部及び内部の課題と
「4.2」で規定する利害関係者のニーズを考慮して適用範囲を
組織が自身で決めることが求められているのです。

自ら組織の目的に照らし、あるいは利害関係者に
配慮して決めるわけですから、限定した部署だけに
適用させてもいいのか、迷うところです。

ISO9001は法律ではなく、民間の自主規制、仕組みと
考えられますから、まずは組織が自分の状況に基づいて
必要であると考える範囲に適用することでよいのです。

その後、継続的に改善していけばよいと考えましょう。

4.3には
「その境界及び適用可能性を決定しなければならない」
と書かれています。

ある要求事項に該当することが組織に存在しなく、
適用しなくても目的を保証できるならば規格は
該当する要求事項を自身の判断で外すことができます。

ただし、意図的に外すことは認められません。

「4.1」と「4.2」を考慮すれば当然恣意的な不適用は
できないはずでしょう。

■□■4.4「 品質マネジメントシステム」■□■

 「組織は、この規格の要求事項に従って、
必要なプロセス及びそれらの相互作用を含む」という内容は、
現行の規格にもあります。

ISOの規格は使い手次第ともとれる内容だが、
他社との差別化を目指すのであれば、
この部分を戦略的に考えるべきでしょう。

プロセスアプローチを具体的にどのように展開するのか
次期ISO9001規格の一つの大きなポイントです。

規格はQMSに必要なプロセスにa)~h)を決定することを
求めています。

以上

マネジメントシステムの原点に返る | 平林良人の『つなげるツボ』

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■□■ 平林良人の『つなげるツボ』Vol.89■□■
*** マネジメントシステムの原点に返る ***
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■□■ 附属書に基づく改正は大きな改正か? ■□■

 附属書SLについてもう一度整理してみたいと思います。

2015年に予定されている附属書SLに基づくISO9001、
ISO14001の改正は、「マネジメントシステムの原点に返る」
というところに見るべきところがあると思います。

 よく2015年改正はどの程度大きな改正か?
と聞かれますが、それは組織が原点につながる活動をしていた、
または原点から離れた活動をしていたかによると思います。

 前者の組織は2015年改正をそれほど大きな改正とは
感じないでしょうが、
後者の組織には大きな改正と映るのではないかと思います。

■□■ マネジメントシステム規格の原点 ■□■

 マネジメントシステム規格は、
1987年に発行されたISO9001規格をその原点としていますが、
それは「顧客ニーズにあった製品を一貫して供給する」
ということでした。

 顧客ニーズに合致した製品を供給するには、
組織に能力がなければなりません。

 ISO9001:2000には規格を使う目的として
2つの適用範囲を示しています。

a)顧客要求事項及び法的要求事項に合致した
 製品・サービスを一貫して供給する能力を実証する。

b)顧客満足を継続的に改善する。

 ISOマネジメントシステム規格の目的は、
例えばISO9001では組織を取り巻く環境が変わっても
事業が継続し、お客様から求められる製品・サービスの
“質”を問題なく提供するための能力を持つことにあります。

 能力を持つことで
組織は持続的に社会に存在し続けることができるのです。

 そのような仕掛けをしておかないと組織はいつ思わぬ問題に
遭遇し最悪の場合存在できなくなるかわかりません。

■□■総てに共通な要素:能力を持つ■□■

 この能力を持つということはISO9001に限りません。

 経営の総てに通じる共通のことです。

 経営の原点は、
他社にない差別的な競争優位なポジションを造り上げ、
変化に対応しながら組織の良い状態を未来永劫に良い状態に
維持していくことです。

 そのためには能力を持たなければなりませんが、
これは人に言われて行うことではありません。

 組織は自らの特徴(強み、弱みなど)を自覚し、
常に自律的にこの能力の獲得、維持を
図っていかなければなりません。

 附属書SLの本質もこの組織の能力にあります。

 このような自律した組織の能力とは一体どのようにして
獲得、維持、発展させていくのでしょうか?

■□■ 自律した品質経営 ■□■

 超ISO企業研究会
(会長:飯塚悦功 東京大学名誉教授、
 事務局:テクノファ)では、

組織が自律して品質経営を実践することで
持続的に成功していくための研究会活動の
実践報告会 ―フォーラム(無料)― を開催します。

 附属書SLの理解を意識しながら、
このフォーラムで企業経営の根幹とは何かを
掴んでいただきたいと思います。

 私もパネルディスカッションの司会をしながら
実践途上にある企業の実態、本音に迫ってみるつもりです。

会場で、皆様とお会いできることを楽しみにしております。

以上

超ISO企業研究会フォーラムへのご案内 | 平林良人の『つなげるツボ』

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【臨時号】

■□■ 平林良人の『つなげるツボ』 Vol.88 ■□■

*** ≪無料≫超ISO企業研究会フォーラムへのご案内 ***

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今回はメルマガ「つなげるツボ」番外編として、
≪無料≫超ISO企業研究会フォーラムのご案内を、研究会事務局の森山より
させていただきます。

テクノファが事務局を務めております「超ISO企業研究会」が9月25日(木)に、
無料フォーラムを開催いたします。

超ISO企業研究会とは、飯塚悦功東大名誉教授を会長として、ISO9000
ファミリーの日本代表エキスパートとして国際会議で活躍しているメンバーを
中心に、品質マネジメント分野で活躍しているメンバーで構成している研究会
です。
研究内容は、企業の永続的発展のための、品質経営の在り方に焦点を絞って
議論を重ねています。研究とはいいましても、実践するための具体的な方法を
開発適用し検証まで行っています。

このフォーラム前半では、品質マネジメントシステム(QMS)を構築・運用する
組織のために、超ISO企業研究会が研究を重ねてきた品質経営の構築手法と
その実践についての講義を行います。
フォーラム後半では、研究会開発のQMSツールを適用されている企業様も加わり、
「組織の自律、あるべき姿とは」についてのパネルディスカッションを行います。

是非この機会をご活用いただき、今後の品質経営を考えて頂きたいと存じます。

ご参加をお待ち申し上げます。

■□■ フォーラムの詳細 ■□■

【名称】 超ISO企業研究会フォーラム (SQ47)

【日時】 2014年9月25日(木)10:00~13:00
(受付は9:30から)

【会場】 東海大学 高輪キャンパス 大講義室
東京都港区高輪2-3-23 東海大学高輪キャンパス新2号館1-2階

アクセス:「品川駅」徒歩18分、「白金高輪駅」徒歩8分、
「泉岳寺駅」徒歩10分

http://www.u-tokai.ac.jp/info/traffic_map/shared/pdf/takanawa_campus.pdf

【定員】 300名

【受講料】 無料

■□■ プログラム ■□■
講演
「組織の自律、永続的発展につながる品質経営」 (飯塚会長)
「研究会が提唱する品質経営」 (金子副会長)

パネルディスカッション
「組織の自律、あるべき姿とは」
「研究会ができること」

登壇者
当研究会 会長   飯塚 悦功 (東京大学名誉教授)
〃   副会長 平林 良人 (株式会社テクノファ取締役会長)
〃   副会長 金子 雅明 (東海大学情報通信学部
経営システム工学科専任講師)
〃        住本 守  (独立行政法人製品評価技術基盤機構
認定センター客員調査員)
株式会社アイデクト 代表取締役 栃村克彦 氏